外資系企業の日本撤退の予兆とは？仕事を失う前にアクションを！
これから外資系企業に転職する人も、今外資系企業でバリバリ頑張っている人も、外資系企業の日本撤退には注意が必要です。
撤退してしまうと会社がなくあり、職を失うことになります。
今回は外資系企業の撤退の予兆についてまとめてみたいと思います。
（追記：2021年10月7日）
外資系企業の撤退の予兆
予兆①：採用活動が凍結する
新卒、中途採用がなくなります。
新しい人を入れないということは、これから日本でのビジネスは縮小傾向を考えているということ。
即撤退、ということはありませんが、相対的に日本のマーケットの優先順位が下がっていることが読み取れますので注意が必要です。
予兆②：人員が削減される
日本の支店に予算がつかなくなり、人員を削減することでコストカットします。
さきほどの「採用活動が凍結する」と同じで、日本のマーケットに対して魅力を感じていないことが読み取れます。
あまりにも多い人数が削減される場合は撤退も覚悟しないといけません。
予兆③：部門がなくなる
支店間の統合などで部門がなくなる場合もあります。
例えば、コストセンターのオペレーション部門を人件費が安いアジアに移すとなどの動きです。
撤退も視野に入れ始めている動きですね。
予兆④：オフィスが移転する
丸の内、大手町、神谷町、六本木など、都内の一等地と言われる場所から遠く離れた場所にオフィスが移転する場合、賃料の削減＝コストカットが目的です。
グローバルな外資系企業はブランドイメージを大切にするため、いわゆる一流の場所にオフィスを構える傾向があります。
そこから移転する場合、撤退などのネガティブ理由が背景にあります。
外資系企業が撤退する理由
撤退の意思決定をする理由はシンプルで、
儲からないから
です。
ビジネスにならない国で資本を投下する意味はないと判断し、撤退の意思決定となります。
意思決定のスピードはかなり早いので、もしあなたが肌感覚で
「うちの会社、儲かってるの？大丈夫かな？」
と感じるような状況であれば、それはすでに幹部も認知している状況のはずです。
赤字を垂れ流す状況はすぐにでも止めるのが外資系企業。
なんらかの動きがあるかもしれませんので、それに備えた準備をしておくことに越したことはないでしょう。
外資系企業の撤退に備えて
撤退すると仕事を失います。
そこから転職活動をはじめても、新しい会社に入社するまで時間がかかります。
撤退の予兆が見え始めた時に転職活動を開始しておくことをオススメします。
転職エージェントを利用すると、あなたにマッチングする仕事を探してくれるのでぜひ活用するようにしましょう。
【オススメの転職エージェントを紹介しています】
参考記事：【ガチ厳選】外資系金融業界3社経験したから言えるオススメ転職エージェント - 俺でも外資系！？
まとめ
今回の記事では、外資系企業の撤退の予兆について書いてみました。
撤退してから慌てないためにも、今のうちから転職活動の準備をはじめておくといいでしょう。
ではまた更新します！
